ジャパン ディスプレイ 株価。 ジャパンディスプレイ (6740) : 株価/予想・目標株価 [Japan Display]

ジャパンディスプレイ

ジャパン ディスプレイ 株価

100円割れ企業には理由がある!? かつて液晶はシャープ株式会社 6753 が世界で初めて量産に成功するなど、日本初のグローバル製品でした。 液晶に関しては、日本が世界をリードする時代が続いていましたが、それも2000年以降は、台湾や韓国勢に追い抜かれてしまいました。 現在では中国が台頭してきました。 シャープは経営危機から中華系のホンハイの傘下となりました。 ジャパンディスプレイはその名が示す通り日本資本の液晶の最後の砦なのです。 たったの一度も配当を出したことがない会社 上場以来、ジャパンディスプレイは配当を出したことがありません。 成長株の中には配当を外部流出させるよりも内部留保し再投資することが合理的な場合あります。 ところがジャパンディスプレイは企業側で再投資しても赤字になります。 赤字ということは配当として出せるものがありません。 上場時に高値で調達した自己資本が当初は4000億円ありましたが、上場来、赤字に次ぐ赤字を計上したため、いまは1000億円の自己資本しかありません。 昔、バブル絶頂期にスキーブームのとき、スキー場のリゾートでマンションが大量に販売されましたが、多くは販売価格が100円で売られています。 交渉次第では、お金をあげるから所有者になってくれというマンションです。 無料でも買う人がいないのは、買ってからが大変なのです。 ジャパンディスプレイは、マンションに例えるならば、築50年ぐらいの過疎地に立ったマンションです。 空室ばかりで誰も利用しないのに、維持費が高く、買った瞬間に大きな含み損を抱えてしまうマンションのような会社なのです。 本来は、赤字を垂れ流す企業は儲からない不採算商品をやめること、そして、人員などの固定費を下げることで、収支が均衡します。 ところが、ジャパンディスプレイの場合は、すべての商品がほぼ儲からない低採算商品です。 もう、固定費は削れるものは削りました。 上場時に無借金に近くピカピカの財務で登場し、最新の設備もたくさん揃えたのですが...。 なのに、なぜジャパンディスプレイは赤字が続くのでしょうか。 ジャパンディスプレイが赤字である構造的な理由 わかりやすい例をあげます。 積層セラミックコンデンサを主力製品に持つ村田製作所とジャパンディスプレイを比べてみましょう。 まず、製品をつくるための工場です。 村田製作所は製造装置は自社でつくります。 ジャパンディスプレイは装置メーカから購入しています。 村田製作所は設備を内作することでノウハウが流出しません。 生産を最適化できます。 ブラックボックス化もできます。 ジャパンディスプレイの場合、中国のライバルメーカーも同じ装置を買えます。 ジャパンディスプレイは製造で差別化はできないのです。 もともとが寄り合い所帯ですから、各拠点が点在しているので非効率な生産体制も構造的な弱さになります。 原材料についてはどうでしょうか。 村田製作所は、材料も自分たちでつくります。 ジャパンディスプレイは材料を外部から購入しています。 中国のライバルメーカーも同じ材料を簡単に購入できます。 液晶の場合、製造のノウハウは装置メーカ、材料のノウハウは材料メーカが握っています。 村田製作所の場合、社員は、装置を開発したり、材料を開発するのが仕事です。 ジャパンディスプレイの場合、社員の仕事は装置や材料を買うのが仕事です。 ジャパンディスプレイとは、スーパーで肉 カラーフィルタ や魚 光学フィルム や野菜 ガラス を買い、ガスコンロ スパッタ や包丁 露光装置 を購入して、料理をつくるタイプで、まさに、一般消費者と同じ立場のようです。 レシピはインターネットにあるものを丸写しをする TFT のに似ています。 家庭の主婦に例えると主婦にむしろ失礼かもしれませんが、家庭料理なので、家族で食べるにはよいのでしょうが、外部に販売してもあまり売れません。 味には特徴はありません。 これを村田製作所に例えるならば、米も野菜も牛も鳥も自分で育て魚も自分でとっている。 そして、炭をつくり、炭焼きで、釜で飯を炊く。 世界最高の味を追い求める求道者のような人、ということになりますでしょうか。 隠し味が絶妙で、その地域の水や草木が影で活躍しています。 土や水や空気や草木のことをとてもよく知っている人です。 ですが、隠し味をずばり言い当てられる人はお客の中にひとりもいないのです。 店主は無口でひとことも話しません。 弟子たちにもレシピは教えないのです。 しかし、そのこだわりから、世界中から注文が舞い込むという感じです。 なぜならば、とても美味しいし、世界でここだけの味だからです。 差別化できないと利益率は低くなります。 低いだけではなく、今後、将来に渡って利益率を高めることが難しくなるのです。 株価は10分の1以下に下落 投資家は2015年に800円を超えていたジャパンディスプレイが10分の1以下の60円になったので、値ごろ感から安いと感じることでしょう。 たった三年前に4000億円の自己資本を用意したのに、いまは1000億まで減ってしまいました。 これだけ短期間でこれだけ損ができる会社はそうはありません。 PBRは2年前に0. 2倍程度でしたが、いまは、1倍に近くなってしまい 0. 2とくらべると 割高です。 過去のPBRのレンジの上限あたりで株価が位置しており、過去最高に割高な株価です。 昨年に構造改革を実施して、今年度は楽勝で黒字化の予定でしたが、アップルのiPhone向けの比率が高いことが裏目にでました。 iPhoneが想定よりも売れていないからです。 会社は最終黒字を目指すとしていますが、達成は、2Qまでの状況を見れば難しいと思われます。 自己資本も増えていく見通しがありません。 資本の増加や配当の増加が見込めない以上、キャピタルゲインを想定することが難しいのです。 アップル頼みからの脱却が課題 今後ですが、学校用のタブレットや車載用に地道な営業をすれば長期的には道は開けるでしょう。 単価が上げられるからです。 これまでのように一発勝負でアップル頼みに明け暮れるようであれば先がありません。 現状は、赤字会社で配当もないため、思惑や需給で株価が動く展開を予想します。 ボラティリティが高く、デイトレード向きの会社です。 もちろん、長期投資には向きません。 この連載は、10年で10倍を目指す個人のための資産運用メルマガ で配信された内容の一部を抜粋・編集の上お送りしています。 メルマガに登録すると、週2回のメルマガの他、会員専用ページでは今回の日産自動車 7201 のさらに詳しい分析や、資産10倍を目指すポートフォリオの提案と売買アドバイスもご覧いただけます。 ZAiオンライン アクセスランキング• ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. 16)• ザイ別冊編集部(2017. ザイ・オンライン編集部(2020. 16)• ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. 16)• ザイ・オンライン編集部(2020. 16)• ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ・オンライン編集部(2019. 16)• ザイ・オンライン編集部(2019. ザイ編集部(2020. 24).

次の

ジャパンディスプレイは上がる株?予想屋の見通しを評価|株価予想は本当に当たるのか?

ジャパン ディスプレイ 株価

もくじ• ジャパンディスプレイが発足されたときは、かなり調子のいいことを言っていた 2012年にジャパンディスプレイが発足した時のニュース 出典:より 2012年にジャパンディスプレイができたときには、• 間接コストは1社分• 企業価値は3社分以上に• 2012年に有機ELサンプル出荷• エルピーダメモリとは違う と、かなり勢いがある発言をしていました。 確かに3社を統合して不採算事業や不採算な間接部門や工場をリストラすれば、間接コストを圧縮できて、企業価値を高められる可能性があります。 エルピーダメモリとは、日立やNECのDRAMと呼ばれるメモリのメーカーで、ジャパンディスプレイと同じように日本企業が集まってできた半導体の会社なのですが、2012年に破綻してマイクロンに買収されてしまいました。 エルピーダとは違うんだという熱い意気込みが伝わってきますが、実際はもっとひどいものでした。 株価は暴落し、買収されることに 株価は下落の一途をたどる 上場した時の公募価格が900円ですが、株価は一度も公募価格を超えることがなく下落の一途をたどり、現在は51円まで下がりました。 そして自社では立ち行かなくなり、されました。 ジャパンディスプレイはリストラができず、コストは3社分以上で開発スピードが遅くなる リストラをすることができなかった 間接コストを1社分にするためには、今までの不採算事業をリストラ 再構築 する必要があります。 しかし、国の産業改革機構が出資しているため、リストラするとは何事だという圧力があり、リストラをすることができませんでした リーマンショック後で2012年は不況だった 日本各地に散らばる小さな工場はそのままとなりました。 液晶の場合、大きなガラス基板を切り出して作るため、1枚のガラスのサイズが大きいほうが一度にたくさん作れて安く作れます。 ジャパンディスプレイの工場は茂原工場や白山工場で第6世代の巨大なガラス基板での工場を建設した一方で、すでに時代遅れな小さめのガラスで作っていた工場をそのまま残しました。 そのため古い工場ではコスト競争が厳しい状態でした。 しかし、そのコストが厳しい小さい工場をそのままにしてきたのです。 2016年にようやくを閉鎖し、、2017年に 迅速な経営判断ができなかった 日立と東芝とソニーがほぼ対等に合体したので、どの会社が主導を取るのかで体制がややこしくなりました。 さらに産業改革機構が株主となったので、技術のことがわからない産業改革機構の判断を仰ぐ必要があり、迅速な経営判断ができなかったものと思われます。 半導体の世界は、景気の波がとても大きく、迅速な経営判断と投資の判断が会社の命運を左右します。 3社が入り混じって統制が取れないところに産業改革機構が入ってきたので、判断スピードがかなり遅れて大混乱となっていたことでしょう。 こういったことから、• 間接コストは1社分• 企業価値は3社分以上に を達成するどころか、逆に間接コストは3社分以上となり、企業価値は3社分以下のスピードとなってしまったのでしょう。 ジャパンディスプレイの衰退の要因 研究開発者として、僕は車や電化製品や半導体などの様々な分野を調べてきました。 ジャパンディスプレイに関しては、衰退の原因を以下のように考えています。 ジャパンディスプレイ衰退の原因• 統合してもリストラできずに高コスト• 液晶に注力し、iPhone依存• 高コストの液晶で競争力を失い、投資を抑えてしまう• iPhoneは液晶から有機ELへシフト。 出遅れる• 海外企業が液晶に大量投資 人によっていろいろと考えは違うと思いますが、私はこのように考えています。 まず、統合してもリストラをできずに高コスト体制のままになってしまいました。 液晶に注力してiPhoneに依存してしまいましたが、望みのiPhoneはハイエンドが有機ELにシフトして高価格帯の液晶のシェアを落とすことになりました。 2012年に有機ELをサンプル出荷といっていましたが、有機ELの技術を立ち上げることはできず、液晶1本槍のままなのでジャパンディスプレイとしては厳しい状況です。 一方で中国企業が液晶に大量投資して、大きなガラス基板で大量生産を行ってきました。 すでに液晶ディスプレイはコモディティ化 誰でも作れる汎用製品 しているため、小さなガラス基板で製造を続けているジャパンディスプレイはコストで太刀打ちできなくなってしまったのです。 これがジャパンディスプレイの衰退の原因だと考えています。 技術さえあれば勝てる その背景には、「技術さえよければ勝てる」という日本の研究開発者のおごりがあると考えています。 僕も昔は技術しか追求していませんでしたので、この考えはよくわかります。 湯之上さんのの本に詳しく書いてあり、とても勉強になりました。 研究開発で大切なことは、• 顧客は本当に何を望んでいるのか• いかに安く作るか という目線がとても大切になります。 この顧客目線のマーケティング思考がないと、技術者が独りよがりで自分が思う技術を追求してしまい、それが顧客に響かずに買ってもらえない。 さらにその価格が高く、コスト競争力がなくなり売れなくなってしまいます。 ジャパンディスプレイは技術ばかりを追っていて顧客の望むものを見てこなかった 技術について語っていて、顧客が何を望んでいるのか?コストについては誰も言及せず 出典:より• 「有機ELもやるけれど、液晶を進化させて勝負していきたい」。 JDIの有賀修二社長• 「液晶もまだまだ進化の余地はあります」。 技術本部のシニアゼネラルマネージャー• 「中国勢が台頭しているからこそ、新たなイノベーションのタネを仕込み、スピード感をもって市場に出していく必要がある。 技術で先行しなければ生き残れないことは承知している」。 JDIの本間充会長• 「パネルメーカーとして顧客からの要望があれば、製品群の一つとして有機ELをそろえるのは当たり前」(有賀社長)。 当初の投資も500億円にとどまり、「小さく投資して市場の様子を見る」(本間会長) これを見ると、技術についてしか話をしておらず、顧客がどのようなものを欲しているのか?いかに安く作るのかという視点が全く入っていないのがわかります。 有機ELも、顧客から要望されているにもかかわらず、「様子を見る」という状態です。 この後、iPhoneXが有機ELにシフトしているので、その情報を知らないわけはないのです。 それでも液晶の技術しか見ていないというのがよく見えてきます。 すでに顧客は液晶に付加価値を求めておらず、いかに安く普通の液晶を手に入れられるのかということに注目していたのでしょう。 高付加価値は有機ELで調達しようという時代の流れについていけずに液晶に誇示したことも失敗の要素かもしれません。 そしてこのインタビューの1年後の2017年に3700人のリストラ行っています。 どうすることもできなくなり、リストラせざるを得なくなったのでしょう。。 いろいろな考え方があると思いますが、初めにリストラして競争力を高めるのか、競争力がなくなってどうすることもできなくなってリストラするのと、どっちが良いことなのか考えさせられます。。 もともと日本は有機ELで世界最先端を行っていた もともと有機ELでは世界最先端を走っていました。 2004年にはソニーから電子手帳のクリエで有機ELを搭載し、2007年にもソニーから11型の有機ELのTVを世界で初めて商品化しています。 しかし、安く大量生産することができなかったので、このころからLGなどの海外企業に抜かれてしまうことになります。。 とても残念でならないです。 ジャパンディスプレイの2018年の決算の解説 2019年5月15日にジャパンディスプレイの2018年のが開示されたので解説します。 売り上げ高に比べて原価が高く、高コスト体制 ジャパンディスプレイの売り上げ推移。 売り上げに対する原価が上がってきている 2018年の売り上げは6367憶円なのですが、原価に6204億円もかかっていてほとんど利益が出ていないことがわかります。 粗利のレベルで2. ここから人件費などの販売管理費473億円を引かないといけないので、赤字にならざるを得ないです。 2016年では粗利で7. これのことからも他社と比較して安く作ることができず、高コストな液晶しか作れなくなってしまっていることがわかります。 付加価値を付けて高く売ればいいのでは? という意見もあると思いますが、それが衰退の原因の一つになっています。 汎用品となった液晶に付加価値は求められておらず、いかに安いか?が顧客が求めていることなのです。。 売り上げはiPhoneに依存。 中国市場では競争力を失う ジャパンディスプレイの販売先。 ほぼiPhoneに依存して中国のシェアは減少 4半期ごとのジャパンディスプレイの売り上げと地域を見てみると、欧米 iPhone の売り上げの上下で全体の売り上げがかなり変動しているのがわかります。 ほとんどiPhoneに依存しているので、iPhoneが発売される3Qの売り上げが上がる傾向にあり、iPhoneが売れなくなるとそのままダイレクトに売り上げが下がる危険な構造をしています。 また中国の売り上げがかなり減少しており、これはコストが高いので中国市場でジャパンディスプレイの液晶が売れなくなってきたことを示しているのでしょう。 ジャパンディスプレイの自己資本比率と現金 自己資本比率が0. 破産するかどうかは、現金が枯渇するかどうかにかかっています。 現金が枯渇して支払いができなくなると、そのまま倒産になるからです。 現金や買掛金などをまとめてみると、かなり厳しい状況にあることがわかります。 現金と売掛が2200億円で、買掛と短期借入金が3000億円もある。 流動資産 1年以内に現金にできる金額 が2900億円しかないのに、流動負債 1年以内に支払いが必要な金額 が4529億円もあるのです。 支払いが可能なのかどうか、心配になるレベルです。 現金と売掛 商品を売ったけどもらってないお金 が2200億円• 短期借入金 1年以内に返済必要な借金 と買掛 買ったけど支払ってないお金 が3000億円 の状態なので、全然現金が足りていない状況です。 買掛も、昨年の990億円から1300億円に激増しているので、支払いを先延ばして資金繰りをしている可能性もあります。 売り上げがそんなに変わってないのに、買掛が増加する理由は不可解です。 このように決算書上もかなりジャパンディスプレイは厳しい状態にあると思われます。 ジャパンディスプレイは破産するか?まとめ ここまでジャパンディスプレイがなぜ破産しそうなのか?を解説してきました。 合併したけどリストラができずに高コスト体制になってしまい、技術一辺倒で顧客の要望をつかみきれずに液晶しかないiPhone頼みの状態になり、iPhoneが有機ELにシフトしたタイミングで立ち行かなくなってしまった状態です。 顧客志向になり、本当にどういう商品を求めているのかマーケティングが大切となり、コストを削減していくことがとても大切であることがわかりました。

次の

ジャパンディスプレイ 株価 2ch 掲示板 6740 【株ドラゴン】

ジャパン ディスプレイ 株価

100. 100. 100. 100. 100. 100. 100. 100. 略称は JDI)は、・・の中小型事業を統合した会社。 この節はなが全く示されていないか、不十分です。 して記事の信頼性向上にご協力ください。 ( 2020年2月) 液晶ディスプレイ(LCD)の大手メーカーの一つであり、主にや車載に使われる小型ディスプレイを製造している。 日立製作所が1995年に独メルクとともに実用化した、アクティブマトリックス液晶の一種である広視野角の横電解方式であるの特許を継承する。 また、TFT液晶を高精細化する低温ポリシリコン(LTPS)の技術に強みを持ち、これらを組み合わせた高品位な液晶パネルはTMD 東芝モバイルディスプレイ)および日立ディスプレイズが主力としてきた。 さらに、SMD ソニーモバイルディスプレイ)がソニー厚木研究所で開発してきた液晶パネルとタッチセンサーを一体化したタッチパネルの技術「Pixel Eyes」(TFTアレイ基板上の画素内部にタッチセンサー機能を組み込んだ「インセル型」)を継承し、2012年には競合他社に先駆けてインセル型LTPS液晶の安定量産に成功する。 これは液晶パネルの上にタッチパネルを外付けする従来の「外付け型」や、タッチセンサーを液晶の偏光板とガラス基板の間に載せた一体型タッチパネルの「オンセル型」よりも薄くて明るいスマホを作れるため、が2012年に発売したスマートフォンから2016年のまでの高級スマホで採用されていた。 2017年以降もアップルの廉価スマホで採用されている。 アップルのiPhoneのビジネスはもともとTMD(東芝モバイルディスプレイ)が石川工場でiPhone3GよりECBモード(TN-TFTに広視野角位相差フィルムをつけたもの)でLGDとともに受注してきており、それをJDIが引き継いでいる。 法人としては、かつての日立製作所のディスプレイ部門 に日本の各ディスプレイ会社が統合されたものであり、1935年にに設立されたを源流に持つ。 1936年より茂原工場にて真空管及び電球の製造を開始した。 1943年ににおけるで日立製作所と合併し「日立製作所茂原工場」となり、1958年よりブラウン管ディスプレイを製造、1994年より液晶ディスプレイの製造を開始し、1996年より茂原工場にて世界初となるIPS液晶の量産を開始した。 茂原工場は2005年に「IPSアルファテクノロジ」として分社化され、アモルファスのG6ラインは、一時期パナソニック(パナソニック液晶ディスプレイ)の傘下にあったが、「ジャパンディスプレイ」の名のもとに日本の中小型ディスプレイ会社を集約するため、2012年にが買収し、同G6ラインをテレビ向け大型パネルの製造からスマホ向け中小型液晶パネルのLTPS製造ラインに転換した。 現在も茂原工場はジャパンディスプレイの拠点工場となっている。 2012年に発足、2013年に各社の統合が完了して「株式会社ジャパンディスプレイ」となり、2014年上場。 韓国・台湾勢との競争による液晶パネルの価格下落で、赤字が続いていた日本の各電機メーカーのディスプレイ事業のうち、スマホ向けに利益が見込める中小型液晶パネル事業のみを、日本政府系の投資ファンドである産業革新機構の主導で再編した会社である。 これによって、中小型液晶パネルで世界シェア1位(2013年当時)の「日の丸液晶」パネルメーカーが誕生した。 沿革 [ ] 「日の丸液晶」として設立 [ ] 設立当初から2019年にかけてジャパンディスプレイ社の経営を握った官営ファンド・が入居する の主導で、ソニー・東芝・日立のディスプレイ部門が統合されて誕生し、に事業活動を開始した。 2009年に東芝に統合されたパナソニックの液晶部門(旧東芝松下ディスプレイテクノロジー株式会社、その後東芝モバイルディスプレイ株式会社)、同じく2011年にソニーに統合されたセイコーエプソンと三洋電機の液晶部門(三洋エプソンイメージングデバイス株式会社)など、それ以前に各社に統合されていたメーカーを含めると、傘下となったや、傘下の(日立、東芝、パナソニックの合弁による旧IPSアルファ)、傘下の京セラディスプレイ、傘下のMDTIなどを除く日本の大半のディスプレイメーカー(ソニー・東芝・日立・トヨタ・三洋・エプソン・パナソニックの一部・キヤノン)の液晶部門が統合され、さらに政府系ファンドが経営に関与する、文字通りの「日の丸液晶」 として設立され、2014年3月19日に東京証券取引所一部上場を果たす。 2014年7月よりIPS-NEO(光配向膜技術とネガFFS液晶)の量産を開始し、iPhone6以降継続生産している。 しかし設立当初より赤字が続き、設立から5年となる2017年に構造改革が行われた。 事実上の「国策企業」であるため、経営方針がトップダウン式に決定される競合他社とは違って全ての経営計画においてと産業革新機構の承認が必要という意思決定の遅さがあり、またがそのままの失敗を想起させるため、シャープ以外の日本のディスプレイメーカーのうち、大半の人員と工場を丸抱えしているにもかかわらず、ができないという「負の遺産」があるとの危機意識が、2017年の時点で存在した。 スマホ向けの小型液晶で高いシェアを持つ。 主にスマホのディスプレイに使われる低温ポリシリコン(LTPS)TFT-LCDパネルの出荷額ベースの市場シェアは17. 6%で世界1位(2018年度)であり、2位の 13. 4% や3位の 11. 9% と言った中国の大手ディスプレイメーカーを上回っていた(IHS Markit調べ)。 車載向けの小型液晶でも18. 1%で世界1位(2017年度) である。 LTPS以外も含めた小型LCDパネル市場全体におけるジャパンディスプレイの出荷量ベースの市場シェアは5. しかし2019年より中国BOEおよびCSOTのHuawei、Oppo、VIVO向けの中国製 LTPSパネルが大量に増加し、相対的にJDIの中小型液晶LTPSでのシェアは縮小し、そのため2020年現在Appleの液晶iPhone頼みになっている。 なお、データの上では「中小型向け液晶でトップ」となっているが、実際はパソコンやタブレットを中心とする中型パネルのシェアは全くなかった。 また、大型パネルに関しては生産しておらず、全くシェアが無かった。 例えば2016年(平成28年)度において、スマホを中心とするモバイル向けが8割、とりわけiPhoneへの依存率は5割を超えるなど、スマホ向け小型液晶事業に、さらに言うとiPhoneと言う1つのスマホに極度に依存していた。 2016年度には2017年3月発売予定のゲーム機にディスプレイを供給したため、2016年度だけはゲーム機向け液晶でもシャープに次ぐ世界2位のシェアがあった。 ただしローンチ版Nintendo Switchの液晶を生産したJDI茂原工場の4. 5世代ラインは2016年いっぱいで閉鎖され、その後はスマホ用の狭額縁液晶「フルアクティブ液晶」の生産ラインに振り分けられた。 なお、ジャパンディスプレイが有機ELに対抗するために社運をかけて開発した「フルアクティブ液晶」は、有機ELに匹敵する性能を持ちつつ安価であることから、有機ELへシフトするスマホ業界を液晶へ引き戻す役割を果たすことが2016年12月の段階では想定されており 、量産品は2018年発売の廉価版iPhoneである「」などに搭載され、その人気によってジャパンディスプレイは2018年度に5年ぶりの最終黒字となることが2018年11月の段階でも想定されていた。 2016年(平成28年)に、主にパソコン向けの中型ディスプレイに参入した。 ジャパンディスプレイは日本のかつての各ディスプレイメーカーの液晶ディスプレイ部門のみを切り離して統合した、あくまで液晶ディスプレイの専業メーカーであるため、シャープなどの他の大手ディスプレイメーカーと違い、2010年代後半から普及しているディスプレイの方式であるディスプレイの量産ラインは全く持っていなかった。 アップル社との取引がジャパンディスプレイの売上高の5割を占めるという一本足経営に加えて、アップル社が2017年度のiPhoneから有機ELモデルをフラッグシップとして販売しているにもかかわらず、ジャパンディスプレイには有機ELディスプレイを生産する予定が無い点が不安視されていた。 「蒸着方式」の有機ELの研究自体はしており、資金さえあれば有機ELの製造工場を建設して量産化まで到達できる見込みが有ることをアピールしているが、将来の投資資金よりも当座の運転資金を調達すべき状態のジャパンディスプレイには有機ELの量産工場を建設できるような資金が無く、2018年時点で既にジャパンディスプレイに4000億円以上の投資をしている革新機構としてもこれ以上の投資はしづらい。 また仮に量産の「見込みがある」としても、2018年時点では有機ELディスプレイを既に量産しているメーカーは世界中に数多くあり、ジャパンディスプレイは他社より数年遅れの後発組となるため、あえて資金を投じる外部のスポンサーもいない点が問題となっていた。 なお、ジャパンディスプレイが持つ有機ELの技術に関しては、2013年度中には量産が可能なレベルに達しているとのアナウンスを2011年に出しており 、それから8年後の2019年にも量産技術を「ほぼ確立」したとのアナウンスを出していた。 一方ジャパンディスプレイとは別に、日本のかつての各ディスプレイメーカーの有機EL部門を切り離して政府系ファンドの主導で統合した「日の丸有機EL」である社があり、ジャパンディスプレイは長年にわたってJOLEDと戦略的提携を行っていた。 ジャパンディスプレイは最大時でJOLED社の株式を27. 2%保有しており、JOLED社はジャパンディスプレイの持分法適用関連会社であった。 しかし資金不足のため、2018年3月に断念したことを発表した。 ジャパンディスプレイによると、JOLEDとは「すでに強固な協力関係を構築しており事実上のシナジーの実を確保している」ため子会社化する必要はないとのことで、また車載やVRなどで液晶事業の今後の成長が期待されるので「液晶の需要は底堅い」との見通しを2018年の段階では示していた。 なお、ジャパンディスプレイの経営悪化に伴い、2019年には447億円の支援と引き換えにJDIの持つJOLEDの全株式が産革に譲渡された。 産業革新機構からは、2014年(平成26年)の設立時に2000億円、2016年(平成28年)から2017年(平成29年)にかけても750億円の投資が追加でなされており、赤字の民間企業に数千億円もの国の金を投入し続けることに対して、「国がやるべきことなのか」との批判もあった。 2017年には1070億円の融資がなされ、2018年にも200億円の支援がなされた。 2017年(平成29年)には有機ELパネルと同様に曲げることができる液晶パネル「フレキシブル液晶パネル『 フレックス』」や、2017年時点の有機ELパネルを超える透過率80パーセントの液晶パネルを開発するなど、有機ELに関してはともかくとしてLTPS液晶の技術に関しては世界最先端のメーカーの一つであるとされていた。 2018年より、ジャパンディスプレイは「脱スマホ依存」を進め、液晶パネルにバス停を組み合わせた「スマートバス停」や、ヘルメットに液晶パネルを取り付けたヘッドアップディスプレイなど、自社の液晶パネルを用いたBtoCの新分野の開拓を盛んに進めていた。 またセンサーデバイス事業に取り組む予定を発表するなど、ディスプレイ専業から脱却の動きもすすめていた。 2018年9月25日、産業革新機構を改編して産業革新投資機構(INCJ)が発足したが、ジャパンディスプレイ以外にもの経営不振の会社への投資を強いられる産業革新投資機構の取締役陣と、経済産業省の対立が表面化し、2018年12月10日、産業革新投資機構の民間出身の取締役全員が辞職。 辞職した元産業革新投資機構・社外取締役のが「の救済機関」 と批判した革新機構は、ついに機能を停止した。 同日、2014年の上場時の公募価格が900円で始まったジャパンディスプレイの株価が、ついに50円台となった。 2019年4月11日、最大の投資ファンド嘉実基金管理(ハーベスト・ファンド・マネジメント)系の投資会社であるハーベスト・テック、の電子部品メーカー(TPK)、台湾の金融大手(Fubon Financial Holding)グループの創始者である ()による、投資ファンドの3社で構成される中台企業連合「Suwaコンソーシアム」はジャパンディスプレイに対して800億円の金融支援を行い、それまでの筆頭株主であった産業革新投資機構に代わり、議決権の49. 新生JDI [ ] 中台企業連合の支援を受けることで一旦は合意したものの、ジャパンディスプレイは事実上の政府支援が付きながら「自己資本比率は視力検査並みの水準」 とが評価するほどの経営状態であり、想定以上の経営の悪化から、中台企業連合が支援を取りやめる可能性もあった。 そのため、2019年4月には産業革新投資機構から200億円の融資、5月には450億円の支援を受け、またアップル社からも3か月ごとの借金返済(もしくはJDI白山工場の差し押さえ)を猶予する約束を取り付けるなど、関連組織から支援を得たうえで、改めて中台企業連合の傘下に入ることを目指すこととなった。 2019年4月12日、2019年夏を目途にJDI茂原工場にて有機ELの量産を行うことを発表。 アップルウォッチの2019年秋発売モデル向けに量産を開始した。 液晶の需要回復の見込みが立たないことから、2019年7月や、中国のスマホ向け有機ELの量産拡大により、JDI白山工場を停止し、1200人のリストラを行う。 2019年6月、中台企業連合の1社であったTPKが出資を取りやめ 、富邦グループも離脱を表明。 同月、中国の嘉実基金は522億円の出資を実施した、アップルがこのうち107億円を負担すると発表された。 さらにのファンドであるオアシス・マネジメントからの161億円の出資も受け入れ 、同年8月7日に中国香港企業連合と正式に資金支援契約を締結したことを発表した。 2019年8月9日、6月末の時点で772億円の債務超過に転落したことを発表。 9月26日、嘉実基金管理グループが支援見送りを表明。 同日、アップルが支援を200億円に積み増すことを発表。 10月、アップルが支援をさらに200億円追加することを発表。 2020年1月31日独立系投資顧問会社であるいちごアセットマネジメント株式会社が1080億円の金融支援を決定。 筆頭株主となる。 年表 [ ]• (平成23年)• - 株式会社産業革新機構、ソニー株式会社、株式会社東芝、株式会社日立製作所の4社が、中小型ディスプレイ事業の統合で基本合意。 9月 - 株式会社、東芝モバイルディスプレイ株式会社、株式会社の3社の事業を統合し、産業革新機構がで2000億円を出資して、統合準備会社である(旧)株式会社ジャパンディスプレイを設立。 - 4社が中小型ディスプレイ事業統合の正式契約締結。 産業革新機構とが、株式会社工場の譲渡に関し基本合意。 2012年(平成24年)• 3月 - 株式会社ジャパンディスプレイに商号変更。 産業革新機構(INCJ)が2000億円出資。 ソニーモバイルディスプレイ株式会社、東芝モバイルディスプレイ株式会社、株式会社日立ディスプレイズの3社の株式が株式会社ジャパンディスプレイに譲渡され、完全子会社化。 - 事業開始。 (平成25年)• 4月1日 - 株式会社ジャパンディスプレイイースト(旧 株式会社日立ディスプレイズ)を存続会社として、株式会社ジャパンディスプレイウエスト(旧 ソニーモバイルディスプレイ株式会社)、株式会社ジャパンディスプレイセントラル(旧 東芝モバイルディスプレイ株式会社)、(旧)株式会社ジャパンディスプレイ(統合親会社)を合併。 3社の事業会社と統合準備会社を統合し、(新)株式会社ジャパンディスプレイに商号変更。 2014年(平成26年)• 3月19日 - 東京証券取引所市場第一部に上場。 8月31日 - 有機EL事業について、産業革新機構主導でソニーとパナソニックの事業と統合しを設立することで合意した。 2015年(平成27年)• 3月 - 白山工場(石川県白山市)の建設を発表。 2016年(平成28年)• 12月 - 白山工場稼働。 2017年(平成29年)• 8月 - 能美工場(石川県能美市)の生産停止。 約3700人の削減を柱とする再建策を発表。 取引銀行の融資枠1070億円を産業革新機構が債務保証。 2018年(平成30年)• 3月30日 - JOLEDの子会社化を断念したことを発表。 4月25日 - 海外機関投資家及び日亜化学工業に対し第三者割当増資を実施。 9月25日 - ジャパンディスプレイの株主である産業革新機構が改編され、産業革新投資機構が発足。 12月10日、産業革新投資機構の民間出身の取締役全員が辞職。 2019年 平成31年• 4月11日 - 台湾と中華人民共和国の企業グループの計800億円の出資を受け入れ、その傘下にはいると発表した。 5月 - 2019年3月期決算で、1094億円の純損失を計上。 5年連続の赤字。 6月 - 白山工場の停止や1200人の希望退職募集、業績低迷を受けた月崎義幸社長の引責辞任を発表。 トップ交代は4代目。 台湾2社が金融支援の交渉からあいついで離脱。 香港の投資ファンドが出資を決定。 8月 - 2019年6月末時点で、772億円の債務超過に陥ったと発表。 9月 - 中国の大手投資会社が金融支援の交渉から離脱。 11月21日 - 2018年12月に約5億7800万円の横領があったとして幹部を解雇していた事を発表。 11月27日 - 解雇した元幹部から経営陣の指示により不適切会計が行われていたと通知があったと発表。 12月1日 - 不適切会計を告発した元幹部が11月27日に自殺を図り30日に死去していた事が判明。 2020年 令和2年• 4月1日 - 石川県がJDI 白山工場に交付した補助金8億円の返還を請求。 4月13日 - 不正会計問題を調べている第三者委員会が在庫処理の計上など130億円に上る不正を認定。 国内拠点 [ ]• 本社 - 三丁目7番1号• 鳥取工場 - 南吉方3-117-2(工場を発祥とする旧ソニーモバイルディスプレイ工場)• 東浦工場 - 大字緒川字上舟木50(工場を発祥とする旧ソニーモバイルディスプレイ工場)• 石川工場 - 字山田先出26-2(工場を発祥とする旧東芝モバイルディスプレイ工場)• ) 閉鎖・休止 [ ]• 能美工場 - 石川県岩内町1番池47 東芝工場を発祥とする旧東芝モバイルディスプレイ G5. 5工場。 2018年JOLEDに200億円で売却完了。 深谷工場 - 幡羅町1-9-2 東芝工場を発祥とする旧東芝モバイルディスプレイ工場。 2016年4月閉鎖• 白山工場 - 石川県竹松町2480(北陸工場の跡地に立地。 JDI発足後初となるG6 LTPS工場。 2016年12月稼働開始 )したが2019年7月に稼働停止。 前身企業 [ ]• ソニーモバイルディスプレイの系譜• + =・• エスティ・モバイルディスプレイ + エスティ・エルシーディ=ソニーモバイルディスプレイ SMD 発足。 + =• エプソンイメージングデバイス、SMDへ資産譲渡• 東芝モバイルディスプレイの系譜• +=東芝松下ディスプレイテクノロジー• 日立ディスプレイズの系譜• 毎日新聞社• 2012年4月2日. 2012年4月2日閲覧。 朝日新聞デジタル• :日本経済新聞• - マイナビニュース• - THE ELEC, Korea Electronics Industry Media• マイナビニュース• - IHS Technology• - 日本経済新聞• 日経 xTECH(クロステック)• - 日本経済新聞• - ダイヤモンド・オンライン• ダイヤモンド・オンライン• - 日経 xTECH(クロステック)• - 日本経済新聞• - AV Watch• - ロイター、2016年12月21日• - ITmedia エグゼクティブ• - CNET Japan• :時事ドットコム• :時事ドットコム• 2019年4月12日. 2019年4月12日閲覧。 2019年4月12日. 2019年4月12日閲覧。 - 東京商工リサーチ• - 日本経済新聞• 」 - Engadget 日本版• - Bloomberg• - Bloomberg• - NHKニュース• 2019年6月28日. 2019年6月29日閲覧。 2019年6月28日. 2019年6月29日閲覧。 2019年8月7日. 2019年8月8日閲覧。 2019年9月26日. 2019年10月26日閲覧。 2019年9月26日. 2019年9月26日閲覧。 2019年10月1日. 2019年10月26日閲覧。 2019年10月1日. 2019年10月26日閲覧。 - ジャパンディスプレイ、2018年4月25日• - ジャパンディスプレイ、2018年4月25日• :時事ドットコム• 2020年4月1日. 2020年4月13日閲覧。 2020年4月13日. 2020年4月13日閲覧。 関連項目 [ ]• 外部リンク [ ]• (日本語)• (英語).

次の